
起業したいけど失敗するのが心配だな・・。
失敗しないためにはどんな事に気を付けたらいいのかな?
こんにちは。本記事では、起業を考えてるけど失敗が怖い人向けに「起業に失敗しない10つの条件」について紹介していきます。
これは、10代で起業をして、気業歴は20年以上。数々の失敗を経験した「両学長」の話です。
この方はYouTubeでお金に関する有益な情報を解説している人で私も参考になることが多いです。
失敗しない起業の条件 前半 【守備編】


これらが備わっていると問題ないので解説していきます。
お金
税金
失敗したときの覚悟
規則正しい生活
売上がすでにある
失敗しない起業① お金は生活費の2年分貯まってる?


当サイトは、賢いファミリーライフがコンセプトなので家庭をもつパパが起業するケースを考えよう。
今回は起業する前に稼いでるケースを解説。
✓生活費が年300万の場合
起業資金2年分=600万円
✓年間200万円すでに収入がある場合
収入200万ー生活費300万=マイナス100万
つまり貯金が2年分(600万円)あれば6年は生活できることになる。
もちろん起業して本腰を入れれば売上は増えていく。6年の時間があれば失敗する心配はない。
※貯金が半年分(150万)の場合の寿命は1年ちょっと。売上に自信が持てるのなら考えてもいい範囲
一般企業は3ヶ月で倒産する
両学長によると、一般企業は3ヶ月売上がないと倒産するという。つまり3ヶ月分しか貯金を持ってないとのこと。
そう考えると企業に比べて個人事業主は割と健全といえる。もちろん失敗すれば負債がすべて自分に降りかかってくるわけだが。
失敗しない起業② 税金の知識がある?


起業するにはある程度の税金に関する知識があるといい。
所得税
住民税
個人事業税
消費税
国民健康保険
これらの知識をもたずに起業すると、税金と社会保険料の支払いに追われて失敗する。これらは決して高い知識を得る必要はない。本を一冊読んで臨んで十分に戦えるという。
税金に関しては税理士YouTuberの大河内先生が人気だ。


✓大河内先生の書籍
起業するなら口座は分けよう
口座は分けておいたほうが管理がしやすい。報酬が振り込まれる口座を「事業用口座」として開設し、納税用も開設するといいそう。
納税は自分のお金ではなくなるのでそうすることで、管理がしやすいようだ。
売上10万円事業用口座に振り込まれたら納税用口座にすぐ3万移すという感じ。
生活費口座
事業用口座(売上が振り込まれる)
納税用口座(自分のお金じゃない)
失敗しない起業③ 失敗したときの備えがある?


万が一起業に失敗して家賃や住宅ローンも払えなくなった時の備えをしていると安心して起業できる。
例えばあなたの実家に家族ごと移り住むことができるかなど。
日本には公的セーフティネットが用意されているので、どうしても生活できなくなれば生活保護を受けることも考えておこう。
起業に失敗するときを想定して、恥を捨ててでもリスクヘッジすることが重要だ。
失敗しない起業④ 基本的な生活習慣できてる?


不規則でだらしない生活をすると起業に失敗しやすい。はじめは自分が働かないと売上が立たなくなるから。
仕組化して自動的に収益が発生するものがあって安定した収入があるのなら、多少だらしない生活でも維持できるんだろうが、これから起業を始める人は基本的な生活習慣は必須だ。
会社員のように誰かがやっておいてくれるわけでもないし、年休もない。
朝は決まった時間に起きる・・・ルーティーンワークで生産性アップ
しっかりご飯を食べる・・・頭が回転する
二度寝をしない・・・時間を効率的に使える
太陽の光を浴びる・・・セロトニンを増やしてうつを抑制
夜ぐっすり眠る・・・心身の健康維持
自信がないなら、強制的な習慣を作ってもいいかもしれない。
例えば、朝の数時間だけコンビニでバイトするとか。
両学長いわく、起業でうまくいく人は比較的朝方の人が多いんだとか。
失敗しない起業⑤ すでに売上はある?


失敗の王道パターンは、1円も売上がないまま起業することだそう。
サラリーマンをやりながら
動画編集で月15万
YouTubeで月5万
デザイナーで月10万
せどりで月3万
ライターで月5万
ブログで月10万
こういう人は、起業して労働力を投下したり、事業投資することで売上をアップさせるだけだが、1円も売上がないうちに
顧客がいるはずだ!需要はあるはずだ!
こう思いこんで動くとリスクが高い。
両学長が体感した失敗に多いパターン「思い込み→借金で資金調達→起業→撤退」
この失敗パターンが多いのだとか。
売上があることは、需要がある証明となる。ここが大事だ。
失敗しない起業の条件 前半【守備】まとめ


- 起業するため生活費がの2年分あること
- 税金の知識があること(大河内先生の本くらい)
- 失敗したときの備えがあること(住む場所や生活保護を受ける覚悟)
- 規則正しい生活ができること
- 売上がすでにあること
これらをクリアしていれば、余裕をもって起業することができる。